eラーニングは業務システムに吸収される？ | 日経 xTECH（クロステック）
eラーニングコンソシアムの小松会長は，今後のeラーニングの適用分野として「商品知識」「業務知識」といった分野に期待しているという。
eラーニングの適用が商品知識や業務知識に及んでいくというのは必然の流れでしょう。
暗黙知として企業内に存在している商品知識，業務知識をSNSに登録させて，受講者は高度な検索エンジンを使って，欲しい知識をSNSから見つけ出す。特定のテーマごとに詳しい人をピックアップした「Know-Whoデータベース」を整備して，受講者が適切な情報の持ち主に到達できる仕組みを作り上げる。
これは、いわゆるナレッジ・データベースのことですかね。
業務システムとの一体化が実現したら，一般のユーザーはeラーニングではなく，「業務システムに付随した高度なユーザーサポート機能」として認識するようになるかも知れない。しかし，それはそれでeラーニングの将来のためにはOKではないだろうか。
バランススコアカードという、ちょっと前から管理会計で注目されている手法があって、そこでは戦略目標が「財務」「顧客」「業務プロセス」「学習と成長」の４つの視点で分けられています。従来の管理会計がほぼ「財務」の数字のみをターゲットにしていたのとは対照的です。
ここでなぜ「学習と成長」の視点が個別の項目として設定されているのかというと、営業や生産、サービスなどの業績に直結するような業務にばかり力を入れていると、将来の競争力が保てないためですね。学習や教育は未来のためにおこなわれるものです。
「業務システムに付随した高度なユーザーサポート機能」というだけでは、とても「学習と成長」のためのものにはなりえないのですが、
情報の発信を促すために，発信した情報の質と量を人事評価に反映するHCM（Human Capital Management）との連携も必要になるだろう。
というように、学習のためのインセンティブを持たせられる体制を作るのが重要だということですね。特にベンチャー企業などでは、なかなか教育に対するコストをかける余裕がなかったりしますので、上手い仕組みづくりをしてやれば低コストでの教育効果が見込めるかもしれません。
